おはようございます。 いつもご覧いただき感謝いたします。

2018年度診療報酬改定の焦点であった7対１入院基本料、重症患者割合は25％から30％以上に引き上げると決定。急性期の医療ニーズの高い医療を提供する医療機関が明確になる。
一方、医療資源の効率化、効果に訪問看護ステーションなど、医療機関同士、かかりつけ医などとの連携に弾みがつく可能性が出てきた。急性期病院も地域包括ケアシステム時代に合致していく予想
退院に向けた医療機関と訪問看護ステーションの退院時共同指導の評価を充実。「診療情報提供料１　療養情報提供加算」が新設
病院機能の分化、連携が加速されるようだ。

2025年に向けた医療提供体制改革の成否を左右される分水嶺と位置付けられた今回の改定

医療は「チーム連携」
このことは院内だけではなく、一人ひとりの患者に対して総括的なケアシステムになることで
病院経営に影響される

成果の出せる「人」を育て、ハイパフォーマンスな医療チームをつくるため
ラ・ポール株式会社の提案する『人材育成活用コンサルティング』ご覧下さい。